米国新聞ニューヨーク・タイムズ(The New York Times)の日本語版、購読。
ニューヨーク・タイムズ紙のことなら
ニューヨーク・タイムズ(The New York Times)はアメリカを代表する新聞です。また、日本に東京支局を開設し、朝日新聞社と提携して、共同で英字紙ヘラルド朝日（International Herald Tribune／The Asahi Shimbun）を発行しています。ニューヨーク・タイムズの歴史、発行部数、ウェブサイト、論評姿勢、購読などについて紹介。
ニューヨーク・タイムズについて
ニューヨーク・タイムズ (The New York Times) は、アメリカ最大規模の新聞社で、ニューヨーク市に本社を置いています。
ニューヨーク・タイムズ紙は1851年に発行していたニューヨーク・トリビューン紙に対する高級新聞というスタイルで創刊されました。当初は人気を集め順調に発行部数を伸ばしましたが、南北戦争後に、南部に対する寛大な論調が反感を呼び、一時低迷した時期もありました。その後20世紀に入ると世界各地に取材網を拡張し、日曜版を世界で初めて発刊するなど、現在では、ワシントン・ポストやウォールストリート・ジャーナルと並ぶアメリカを代表する高級紙としての地位を確立しています。
ニューヨーク・タイムズ紙は、英語圏ではしばしば、タイムズと略されます。タイムズは、左派的な論調を持ち、民主党 (アメリカ) 支持であると、一般に認識されています。例えば、アメリカ大統領選挙では、優先的に民主党候補を取り上げ、対立する共和党候補については小さな記事で扱っています。
日本での状況と、日本に関する論評
ニューヨーク・タイムズの日本における状況は、朝日新聞社と提携、東京支局を朝日新聞社東京本社ビル内に設けています。東京支局長はノリミツ・オオニシ（2007年3月現在）。また共同で英字紙ヘラルド朝日（International Herald Tribune／The Asahi Shimbun）を発行しています。
ニューヨーク・タイムズ紙の日本に関する記事・論評は、日本や日本人を憎悪する傾向が窺われます。例えば、北朝鮮による日本人拉致問題について、本来の拉致問題解決に焦点を絞らず、北朝鮮・中国に対する日本国民の嫌悪感をあおり、そうした世論を憲法改正問題などの政治的問題にも利用しようとしているとする記事を掲載しています。また、2007年3月には安倍首相(当時)の強制連行否定発言を受け、安倍首相を国家主義者と呼んだり、日本政府の対応を批判する従軍慰安婦特集記事を一面に掲載したりしています。日本政府は、こうした報道を問題視し、同紙に反論しています。2008年にも、沖縄で起きた少女レイプ事件を速報せず、3日後に小さく記事にしたのみでした。
ニューヨーク・タイムズのウェブサイト
ニューヨーク・タイムズ紙は、主に米国内の記事が選定対象になるピューリッツァー賞を90余り受賞するなど、その記事は米国内では高く評価されてきています。
また、ニューヨーク・タイムズのウェブサイトは1995年に開始され、ニュースサイトの中でも最も利用者が多いサイトの一つとなっています。米国内だけでなく、米国外からも多数アクセスされています。
ニューヨーク・タイムズのウェブサイト
ただ、米国では余り新聞は読まれておらず、人口千人当たりの普及率は先進国中最低レベルです。因みに、1位はアイスランド、2位が日本（2005年）となっています。
現在のニューヨーク・タイムズの発行部数はウィークデイで112万部、日曜版は167万部です。これは、日本の読売新聞の1/10に過ぎず、アメリカ合衆国においてもUSAトゥデイ（228万部）、ウォールストリート・ジャーナル（206万部 ）の半分程度。一般紙としてはワシントン・ポストと並び著名な新聞であり、アメリカを代表する新聞と見なされています。なお、経済紙ではウォールストリート・ジャーナルが全米で最も著名で影響力がある新聞です。